使える資格 / 日経BP

日経コンストラクションは、主な建設会社・建設コンサルタント会社に、土木の仕事で「使える資格」と取得支援などの実態に関するアンケートを実施。調査結果を2014年1月27日号特集「資格で広げる新たな商機」で発表した。その一部を紹介する。回答では、受注獲得で直接・間接的に貢献する資格はもちろん、新しい事業分野のスキル向上に役立つ資格を評価する声も集まった。

調査対象は、13年9月9日号特集「決算ランキング2013」でそれぞれ上位100社以内に入った建設会社・建設コンサルタント会社。合計108社から回答を得た。本誌では06年と10年にも、同様のテーマと方法で調査を実施している。調査方法の性格上、対象会社や回収率などは完全には一致していないので厳密な比較はできないが、一定の傾向は読み取れる。

「受注機会の増加に役立っている資格」を選択肢から五つまで選んでもらう設問では、建設会社・建設コンサルタント会社ともに、上位陣は過去2回の調査とおおむね変わらず。技術士（建設部門）や一級土木施工管理技士など、公共事業における設計業務や工事の入札で参加の必要条件とされる資格が、当然ながら上位を占めた。

このほか、土壌汚染対策法に基づく指定調査機関の認定要件とされている土壌汚染調査技術管理者（10年度から義務付け）や、鉄道会社系の関連資格など、自社の重点分野に応じて、まずは入札参加に必須の資格を挙げた回答会社が少なくない。

他方、直接的な必要条件とは言えないが、回答会社が「受注獲得に貢献している」と捉えているとみられる資格もある。コンクリート技士やコンクリート診断士といったコンクリート関連の資格は、その分かりやすい例と言える。例えば建設会社では、前回の10年時調査で、コンクリート関連の資格が顕著に急伸。13年時も、多少のアップダウンはあるが、“価値ある資格”という位置付けが定着した様相を見て取れる。

プロポーザル方式などで有利

「技術者にとって今後取得することが重要な資格」を選択肢から五つまで選ぶ設問項目でも、建設会社・建設コンサルタント会社ともに、コンクリート関連の資格が上位を席巻した。10年時調査との比較でも上昇傾向にある。選択回答に併設したコメント欄には、今後、維持管理関連のニーズが一層期待されることを選択の理由に挙げた会社が多かった。

コンクリート関連以外でも、必ずしも入札などで要件ではない資格が「受注機会の増加に役立つ」、「技術者にとって今後取得することが重要」の項目で幾つかランク入りしている。いずれも「総合評価方式やプロポーザル方式などの際に評価ポイントになり得る」（ある建設コンサルタント会社）、「発注者の信用を得やすい」（ある建設会社）といった選択理由が見られた。

調査期間は13年11月末から12月上旬。「受注機会の増加に役立っている資格」は、土木分野で関わりの深い49資格を選択肢として、また「自社の技術者にとって今後取得することが重要な資格」は技術士の部門・専門科目をさらに細分化するなどして88資格を選択肢とした。