土壌汚染対策技術 / 日経BP

土壌浄化 技術トレンド 原位置浄化 土壌汚染 掘削除去 封じ込め 土壌環境センター 改正土壌汚染対策法 　日経コンストラクション8月13日号の「知っておきたい技術トレンド」では、土壌浄化技術にスポットを当て、市場動向や最新の技術を紹介した。2010年4月に改正土壌汚染対策法が施行されたのを受け、土壌汚染対策は「掘削除去」から「原位置封じ込め」や「原位置浄化」にシフトし始めている。

　土壌環境センターが08年度に実施した「土壌汚染状況調査・対策に関する実態調査」によれば、土壌汚染調査や対策の市場は、リーマンショック後の不況の影響か、受注件数と受注高がともに低下している。

　しかし10年度は、4月1日に施行された改正土壌汚染対策法（以下、改正法）によって、調査や対策の件数が増えそうだ。ただし、受注高の増減は不透明。改正法は、汚染土壌を掘り出して搬出する「掘削除去」を抑制することが主眼だからだ。高コストの掘削除去の減り方次第では、調査や対策の件数が増えても受注高は減る可能性がある。

　改正法の趣旨は主に三つだ。一つは、土壌汚染の状況を把握するための制度の拡充だ。旧法が対象とした調査や対策が市場全体のうちのわずかだったのを鑑み、法に基づく調査の契機を拡大した。

　二つ目は、基準を超える汚染があると認められた区域の分類と指示措置の明確化。汚染の状態に合わせた対策方法や管理手法を示すことで、汚染があっても適切に対応していれば、土地を利用できるようにした。

　三つ目は、汚染土壌を適正に処理するための規定の新設。汚染土壌を汚染場所から搬出する際、搬出から処理までを適切に行ったかを行政側が把握できるルールを作った。　

　いずれも、弊害を招く掘削除去の偏重を是正しようとするものだ。なお、改正法に基づく実務については、7月23日に環境省が指針となるガイドライン（暫定版）を出した。

　法改正を受け、今後は掘削除去の代わりに、汚染物質を地中で分解したり地下水を揚水したりして浄化する「原位置浄化」や、掘削した汚染土を現地に建てた仮設プラントで浄化する「オンサイト浄化」が採用されるケースが増えると考えられる。

　ただ、原位置浄化やオンサイト浄化は、掘削除去に比べると工期が長い。十分な工期が確保できない場合は掘削除去を選択することになる。

　土壌環境センターの技術委員会副委員長を務める国際環境ソリューションズ中島研究室の中島誠室長によれば、土壌汚染の対策技術は既に成熟期を迎えているので、今後、個々の技術で革新的なものが出てくる可能性は低い。既存技術を改良したり組み合わせたりする対策の検討が重要になると指摘している。

　日経コンストラクション8月13日号では、技術の「三大トレンド」として、「重要になる『封じ込め』や『原位置浄化』」、「土地の利用状況に応じた対策」、「実証実験を工法選定の指針に」を挙げ、各社が開発した特徴ある土壌浄化工法や、東京都中央卸売市場の移転に伴う江東区豊洲地区での汚染物質処理に関する実証実験の結果などを解説している。