本棚は転倒しないか？ / 日経ＢＰ

身の回りの家具類が転倒する恐れがないかどうか、まず見回してほしい。背が高く奥行きが浅い本棚は、特に注意が必要だ。安全性の目安は、「棚の奥行き（単位はcm）を、高さ（同）の平方根で割った値が4を超える」こと。消費者庁が公表した指標で、簡単に点検できる。例えば、奥行き40cmの本棚の場合、高さが100cmを超えると日常の利用でも転倒する可能性がある。

　消費者庁は12月1日、札幌市内の古書店で2009年10月に本棚が倒れて小学生が重体になった事故を受け、本棚など箱型家具の転倒防止策を公表した。実験データをもとに、日常利用時の安全性を評価するための基準を示した。どのような形のものが倒れやすいか、定量的な目安を示したのが特徴だ。

明治大学理工学部で11月に実施した本棚の振動実験の様子（写真：消費者庁）

　消費者庁は同日、消費者安全課長名で家具や書店の業界団体、都道府県に通知し、関係事業者や公民館、図書館、学校などへの周知を呼びかけた。法的な拘束力はなく、事故の再発防止を目的にしている。書店などに向けた指針だが、オフィスや家庭での対策にももちろん有効だ。

　通知では、本棚は十分な強度がある床や柱などの構造物に固定して設置することを原則とすると記した。本棚を固定しないで自立させる場合に、「棚の奥行きを、高さの平方根で割った値が4を超える」という基準を満たすよう求めている。

　札幌市の事故では高さ210cm、奥行き15cmの本棚を2つ、背合わせで設置していた。この場合の数値は2.1となり、この評価基準を満たさない。

　消費者庁は、明治大学理工学部の荒川利治教授の協力を得て、10年10月から11月にかけて本棚の振動実験などを実施。本棚の高さや奥行き、収納方法、床の素材など条件を変えて、倒れやすさを調べた。実験では、評価基準を満たさない場合に、本棚が浮き上がったり、転倒したりする可能性が高まることを確認した。

　通知ではこのほか、棚の選定や設置方法について注意点を列記。収納に際して極力重いものを下部に収納すること、建物の床面が平らでない場合は棚に歪みが生じないように補正すること、本棚が面する通路は人の接触が生じないように90cm以上確保すること――などを求めた。

　荒川教授は「耐震性や日常災害の観点での建物の安全に対する意識は上がっているが、家具や家電に対しても目を向けていく必要がある」と話している。