進化する紙管の仮設間仕切 / 日経BP

瓦礫の撤去やインフラの復旧に奔走する建設会社。仮設住宅の建設を急ぐ住宅メーカー。あまり報道されてはいないが、建築家や大学教授などが被災地支援の様々な設計提案を寄せ、実現し始めている。

　東日本大震災の直後、40万人以上の人々が学校や体育館など公共施設に避難していた。4月20日時点でも、全国の公共施設に避難する人は10万人を超える。仮設住宅の建設も進むが、すべての人が入居できる日がいつになるのか、メドはまだ立っていない。

　長引く避難所での生活を少しでも快適にしようと、仮設間仕切りを供給しているのが、坂茂氏（坂茂建築設計、東京都世田谷区）の運営するボランタリー建築機構だ。使用する部材は、紙製の筒と木綿の布、ガムテープなど。1辺が2mの紙管で柱と梁をつくり、梁に布を通しカーテンにする。1m2当たり1500円程度で設置できる。

山形市総合スポーツセンターで間仕切りを設置した直後の様子（写真：坂茂建築設計）

　坂氏は2004年の新潟県中越地震や05年の福岡県西方沖地震の際にも、こうした簡易間仕切りシステムを設置する活動を行った。今回はより簡易なものにすべく、従来使っていた合板のジョイントやロープでの筋交いを不要にし、穴に差し込むだけのつくりにした。専門家でなくとも簡単に設置できる。

間仕切りの組み立て方法。紙管で柱と梁をつくり、木綿の布で間仕切りにする（資料：坂茂建築設計）

被災者も一緒になって間仕切りを設置している様子（写真：坂茂建築設計）

紙管で避難所内に“家”をつくる

　今回の震災では、3月24日に宇都宮市で活動を開始。4月20日までに新潟県長岡市や山形市、岩手県大槌町など8カ所以上の避難所に設置した。費用はボランタリー建築機構などに集まった募金で賄う。

　4月3日、山形市総合スポーツセンターでこの間仕切りシステムの設置に協力した東北芸術工科大学准教授の和田菜穂子氏は次のように話す。「間仕切りによって、プライバシーが守られ、安心感を得られる。カーテンの長さを調節することで寒さ対策ができる点を評価する声も多かった」

　設置から数日後、和田氏らが再訪すると、ある家族は複数のユニットを家のように使用していた。田の字形の仕切りの半分は布団を引きっぱなしの寝室に、残り半分で食事を取ったり、日常生活を送ったりする場にという具合だ。当初は設置を希望しなかった家族が、調整用に置いておいた部材で、自ら間仕切りを作った例もあった。

カーテンを開け開放的な空間として利用することもある（写真：坂茂建築設計）

　このほか、日経アーキテクチュア5月10日号リポート「被災地支援の設計提案続々」では、津波や地震によって出た木の廃材を燃料として利用する入浴施設や、避難空間で利用する段ボールの1人用テント、発泡スチロールや木造の仮設住宅などを紹介している。