太陽光発電で得たエネルギーを水素に置き換え、新型の燃料電池を利用して効率的に電気や給湯用の熱を生み出す新しい自給システムを、同志社大の千田二郎教授（５４）の研究チームが開発し、本格実験に乗り出した。こうしたシステムの開発は全国初といい、当面は家庭で使用するエネルギーの１５％前後の自給率を想定しているが、同チームは「今後、燃料電池の開発が進めば１００％のエネルギー自給も可能」としている。
エコへの関心の高まりとともに太陽光発電も広がりつつあるが、共働き世帯など昼間に家族が外出する家庭では、太陽光パネルを設置してもバッテリーの設置費用などがネックとなり、効率的なエネルギー自給が難しい現状にあるという。
同チームが開発したシステムでは、太陽光パネルで集めた電気エネルギーを、水道水を使って電気分解装置で水素に置き換え、ボンベに貯蔵。給湯や電気を必要とする際に都市ガスと混合させ、現在メーカーが開発中の個体酸化物型燃料電池（ＳＯＦＣ）で電気、熱エネルギーに変換する。
実験は、京都府京田辺市にある同志社大エネルギー変換研究センター屋上の約２０平方メートルで実施。住宅用太陽光パネルなどを使った小型システムで、約半年間データを集めるという。
日照時間などを考慮すると、小型システムで、４人家族の家庭が１日平均で消費する給湯用などの熱と電気双方の１５％程度にあたる１時間あたり２．８キロワットを自給できるとしている。
今回開発されたシステムについて、大阪大学大学院の赤松史光（ふみてる）教授（機械工学）は「無公害の世界最先端の画期的システム。大型化すれば、住宅のほか都市部のオフィスなどでの普及も期待される」と評価している。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
大阪府行政書士会 旭東支部所属 （大阪市都島区・鶴見区・城東区・旭区） 東洋法務総合事務所の Ｂ ｌ ｏ ｇへようこそ。
当事務所は大阪府大阪市城東区にある行政書士事務所です。 建設業許可に関する全般（新規・更新申請・経営事項審査・入札参加資格審査・業種追加・決算変更届など）や電子定款認証に対応した法人・会社設立を専門に取扱う行政書士事務所です。補助金や助成金または決算などについても他士業（弁護士、弁理士、司法書士、税理士、社労士、土地家屋調査士など他多数）と提携していますので連携してサポートすることが可能でワンストップサービスの実現を目標に日々励んでおります。
ホームページに戻る → https://www.to-you-lawyer.com/ こちらをクリックしてください。
〒536-0006 大阪府大阪市城東区野江2丁目3番4号
TEL.06-6786-0008 FAX.06-6955-8923 お電話でのお問合せ受付時間 / 平日9：00～18：00 （土日祝は、原則として休業させていただいております）
