現場は四重苦 / 建通新聞

　東北地方太平洋沖、長野県北部、静岡県東部と相次ぐ地震に加え、東京、東北電力の計画停電、そして燃料、資材の不足が少なからず現場や被災地の復旧に影響を与えている。石油元売り各社の緊急措置により、来週には緩和の方向に進むとみられるが、計画停電が追い打ちをかけ、非常用電源や燃料の確保もままならないという。「停電の計画自体バラバラなので、個別に対応せざるを得ない。むしろ、燃料や資材の不足が深刻だ。地域に応じ協力会社に要請している」施工会社がある一方、「復旧優先を理解している」施主もいるという。
　東京、東北電力の計画停電で、「各事業部門が調査し、協力会社、顧客と調整の上、作業している」ほか、「状況に応じ、各部門から要請があれば必要に応じて支援している」（設備会社）。
　対策会議を開いたある電気工事会社は、「現場は23区が中心であるため特に問題ない」としているが、「住所を調べ、客先に対応を聞いている」という。
　ところが、「メンテナンス、改修は、ゼネコン、施主の対応に合わせているが、新築は作業ができず、2次災害防止からも作業を中止している現場もある」ともらす空調設備会社もある。
　「仮設電源で昇降機が止まったり、非常用電源もここのところの燃料不足など、直接・間接的に少なからず影響がある。また、ゼネコンや他業種との工程、震災で生産工程を調整している企業もあり、作業時間の調整が複雑化している」（電気設備会社）。
　また、内装工事会社は、「計画停電の現場を休みにしたりしている」と話している。
　ガソリンの不足は、職人の移動、資・機材の運送にも影響を与え、「職人、工具を乗せた車が現場に行くことができない事態もある」（鉄筋、内装工事）ほか、「既存の建物のテナント補修などの依頼が増えているが、材料の工場が止まっていることや物流が止まって、材料が入らない」職種も出始めている。
　当初、「様子見の状況だが、1−2週間経つと支障を来してくる」（現場関係者）と見られていたが、燃料不足が改善の方向に向かう一方、計画停電や資材、物流は少なからず影響が残りそうだ。