戸建住宅改修のツボ / 日経BP

改修の様々な要素の中で「構造補強」の優先順位が最も高いと考える納谷学氏・新氏。柱や梁の補強はもちろんだが、その前に、基礎と土台の性能を上げることが重要だと指摘する。(日経アーキテクチュア編集部)

  ひとことで「構造補強」といっても、実際は大きく2つの行為に分けられる。1つ目は、現地調査によって「元の状態を回復するために調整の必要あり」と判断した箇所への補強。2つ目は、「改修計画によって柱を抜いたり、新たに吹き抜けをつくったりした箇所」に対しての補強である。

  1つ目の「原状回復のための補強」は、当然のことながら、既存の建物が古いほど作業が多くなる。特に、新耐震設計(1981年)に移行する前の木造住宅では、基礎が部分的に大谷石など自然の石を積んだものであったり、コンクリートブロックであったりすることがある。また、土台が湿気で腐っているケースや、雨漏りによって外装材や内装材が痛み、腐食が構造体(柱や梁)にまで及んでいるケースもある。

  築約150年の木造住宅を改修した「湯沢の住宅」(2006年)の場合は、まさにそうした例の典型だった。壁や床をはがしてみると、柱や土台の多くが腐っていた。

築約150年の木造住宅を改修した「湯沢の住宅」(2006年)では、土台の木材の多くが腐っていた(写真:納谷建築設計事務所)
築約150年の木造住宅を改修した「湯沢の住宅」(2006年)では、土台の木材の多くが腐っていた(写真:納谷建築設計事務所)

             

 腐った木材は新しい木材に取り替えた。石だった基礎も解体撤去し、新たに配筋してベタ基礎のように打ち直した。

  このように大々的に解体するときの注意点がある。外装材や内装材を撤去すると、躯体は壁のないスカスカの状態になる。この時ほど構造の不安定な時はない。解体しながら仮設の柱を建てたり、筋交いを入れたりする必要がある。我々も以前、ちょうど補強するタイミングだったころに解体現場に行ったら、建物が強風で揺れていたことがあった。仮補強の重要さを身を持って感じた。

 布基礎は湿気を絶つ工夫を

  古い木造住宅の多くは布基礎で、我々の経験上、湿気によって土台の木材が腐っていることが多い。同じことを繰り返さないために、基礎にケミカルアンカーを打って床下全面に配筋し、コンクリートを打ってベタ基礎のようにしている。

「綾瀬の住宅」(2010年)で、既存の基礎にアンカーを打って配筋し、全面にコンクリートを打ってベタ基礎のようにしているところ(写真:納谷建築設計事務所)
「綾瀬の住宅」(2010年)で、既存の基礎にアンカーを打って配筋し、全面にコンクリートを打ってベタ基礎のようにしているところ(写真:納谷建築設計事務所)

 

 床下からの湿気の問題をクリアするだけなら、防湿シートを使用する選択肢もあると思うが、我々の事務所では構造補強も兼ねてコンクリートを打っている。この際、束石も自然の丸石などで不安定な場合は、束と緊結できるプレキャスト製のものに取り替える。  また、古い木造住宅の壁は真壁のものが多い。柱と柱の間に竹小舞を組み、その上を土壁で仕上げたものだ。壁の上に瓦など重い屋根材が載っているわけだが、土壁が構造的に効いていないケースが多い。土壁の場合には壁に傷みがなくても、壁量的に必要なところに筋交いを入れたり、鉄筋ブレースを入れたりして対応している。

  日経アーキテクチュア6月25日号の「戸建住宅改修のツボ第4回:既存躯体を確実に補強する」では、このほか、既存の柱や床面を抜くなど「空間刷新」の際行う補強についても解説している。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

大阪府行政書士会 旭東支部所属 (大阪市都島区・鶴見区・城東区・旭区)            東洋法務総合事務所の B l o gへようこそ。

当事務所は大阪府大阪市城東区にある行政書士事務所です。            建設業許可に関する全般(新規・更新申請・経営事項審査・入札参加資格審査・業種追加・決算変更届など)・産業廃棄物収集運搬業許可や電子定款認証に対応した法人・会社設立を専門に取扱う行政書士事務所です。補助金や助成金または決算などについても他士業(弁護士、弁理士、司法書士、税理士、社労士、土地家屋調査士など他多数)と提携していますので連携してサポートすることが可能でワンストップサービスの実現を目標に日々励んでおります。

ホームページに戻る                                      →  https://www.to-you-lawyer.com/  こちらをクリックしてください。

大阪府行政書士会会員 建設業許可の全般、法人(会社)設立の専門 行政書士 東洋法務総合事務所は大阪市城東区にある行政書士事務所です。 行政書士 東洋法務総合事務所のトップページに戻る
〒536-0006 大阪府大阪市城東区野江2丁目3番4号

TEL.06-6786-0008 FAX.06-6955-8923                                                                                                   お電話でのお問合せ受付時間 / 平日9:00~18:00                                 (土日祝は、原則として休業させていただいております)

タイトルとURLをコピーしました