京都市動物園（京都市左京区）でヤブイヌの赤ちゃんが生まれ、両親とじゃれ合う愛くるしい姿が来園者の人気を集めている。

　オスのケンタとメスのコモモの間に２月９日に３匹誕生。同動物園ではヤブイヌ繁殖の初めての成功例となり、１匹は死んだが、２匹は順調に育っている。

　ヤブイヌはイヌ科の動物で、パナマやコロンビアなど中南米に生息。ヤブの中を駆け抜けるのに適した胴長短足の体形で、水辺で暮らすため、指の間に水かきもある。

　子どものうちは体が黒く、耳が白っぽい。これまでは巣箱にこもっていたが、３月に入って少しずつ飼育舎内を走り回ったり、両親とエサの鶏頭やバナナを食べたりする姿が見られるようになった。

　飼育員の伊藤二三夫さん（４５）は「ヤブイヌは群れで暮らす動物。家族で連なって元気に走る姿や、くっついて寝る様子を見て」と話している。

　政府の導入支援策を追い風に普及が進む太陽光発電で、雨漏りなどのトラブル拡大を防ごうと業界が公的資格の創設に乗り出す。メーカーや建設事業者など１０５社・団体でつくる太陽光発電協会や経済産業省が近く施工技術や使用部品のガイドラインづくりを始め、これを満たす個人を「ＰＶ（太陽電池）施工士」（仮称）に認定する。２０１１年度からの運用を目指す。

　太陽光発電は昨年、補助金や電力買い取り制度が導入され、標準的な設置費用が約１０年で回収可能になり一気に普及が進んだ。協会によると０９年度の導入件数は前年度比２．５倍の１３万件を超えるとみられる。

　ただ、トラブルや苦情も増え、国民生活センターによると０９年度の相談は前年度比１．５倍に。「工事中に瓦が割れて雨漏りした」「屋根の東西方向を間違えて付けられた」など施工にまつわる苦情が２５件寄せられた。欠陥住宅の相談を受ける財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターにも「雪で屋根が覆われ説明より発電量が少ない」などの問い合わせがあるという。安全基準などは現在、各社が別々に定めている。

　太陽光発電協会の川村誠・代表理事（京セラ会長）は朝日新聞の取材に、「国と協力し施工や販売についての公的認定制度を作りたい」と表明。経産省が近く設置する検討委員会で協会の代表や有識者が協議し、施工法や使用する部品、屋根に載せられる太陽電池の重量など様々な安全基準のガイドラインを今年度内に策定する。

　そのうえでガイドラインに基づく研修などを受講した個人にＰＶ施工士が与えられる仕組みを整え、技術不足や手抜き工事を施す業者の締め出しを狙う。当面、国家資格ではなく業界団体による認定となる見込みだが、業界団体は消費者に安心感を持ってもらい、太陽電池の販売拡大にもつなげる考えだ。（溝呂木佐季、上栗崇）

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環境設備機器を手掛ける明和工業（金沢市、北野滋社長）は２日、東京大学と共同で木くずを発酵させてバイオ燃料を生産する装置を開発、８月からベトナムのホーチミン市で実証実験を開始すると発表した。木くずや稲わらを発酵・蒸留し、バイオエタノールを生産する。

　開発した装置は、木くずや稲わらから１日あたり20リットル以上のバイオエタノールを取り出す。濃度は93％以上。蒸留の工程でボイラーの熱源に使用した炭化物は、土壌の改良資材として再資源化もできるという。

　ベトナムが安価で安定的なエネルギーの実用化を目指しているのに対応。装置はホーチミン市の工科大学に設置してデータを解析する。性能を調べるほか、生産性の高い発酵方法や蒸留方法を実証研究する計画だ。

　この事業は、ベトナムと国際協力機構（ＪＩＣＡ）、科学技術振興機構（ＪＳＴ）などとの共同研究として採択された。

　明和工業は国内では長野県信濃町で、東大の生産技術研究所などがバイオエタノールを自動車の燃料に使用する事業に参加している。

　こうした実績を生かし、新たにバイオ燃料の製造装置の開発を進めていた。８月からの実験が成功すれば、将来は装置の外販も検討するという。

　東大はホーチミン市工科大学と共同でバイオ燃料に関する共同開発を続けており、工科大学の室内に分室を設けるなど関係を深めてきた。

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