住宅用太陽光発電パネルをリフォームで設置した場合の雨漏りなどの危険度を、国土交通省が屋根材別にまとめて一覧表とした。この表は、2010年6月から7月にかけて開催されるリフォーム瑕疵保険関連の講習会のテキストに掲載するために作成したものだ。
表のなかで「○」が付いた屋根材は、太陽光発電パネル設置の施工者がリフォーム瑕疵保険に加入する条件である施工・検査基準に適合している。「―」が付いた屋根材については、国交省はパネルの適切な設置工法がまだ確立されていないと見なしている。その屋根材にパネルを設置して保険に加入する場合には、加入者は雨漏りなどが起こりにくい工法になっていることを保険法人に対して立証しなければならない。
リフォーム瑕疵保険は、住宅あんしん保証、住宅保証機構、たてもの、日本住宅保証検査機構、ハウスジーメン、ハウスプラス住宅保証の住宅瑕疵担保責任保険法人6者が運営している。加入の条件となる設計施工基準は6者がそれぞれ定めているが、リフォーム工事のなかで太陽光発電パネルの設置工事に関しては、国交省が6者共通の基準を作成、5月17日に発表していた。
太陽光発電パネルの基準などがテーマの「住宅瑕疵担保責任保険にかかる現場検査講習会」が、6月28日以降に全国9カ所で開催される。講習会のテキストをまとめた国交省住宅局の担当官は、「瑕疵保険の現場検査を手掛ける建築士のほか、検査を受ける側の設計・施工実務者にとっても役立つ内容」（住宅生産課課長補佐の豊嶋太朗さん）だとしている。受講は無料。講習会事務局の電話番号は0120-778-013だ。
下に掲載したのは講習会のテキストに掲載されている図の例。「太陽光発電パネル支持金具の瓦屋根への取り付け例」は、パネルの荷重が瓦にかかり過ぎないように、パネルの支持金具と瓦との間にすき間を設ける必要があることを説明した図だ。「ケーブルの外壁貫通部の処理例」は、雨水が壁体と屋内へ浸入しないように、傾斜を付けてケーブルを貫通させることなどを解説した図の一例。
同じ講習会で、リフォーム瑕疵保険とともに各保険法人が取り扱う既存住宅売買瑕疵保険の検査基準の説明もある。同基準は、保険の対象となる既存住宅の構造耐力や雨仕舞いの状態を保険法人がチェックするためのもの。国交省が2000年の旧建設省告示1653号を参考に、有識者の意見などを取り入れてまとめた。
同告示は「住宅紛争処理の参考となるべき技術基準」という名称で、住宅品質確保促進法に基づき、新築住宅の様々な部位の傾斜、ひび割れなどから瑕疵の存在を推定するための目安として定められた。既存住宅が瑕疵保険加入に堪える状態かどうかも、傾斜、ひび割れ、欠損などのチェックで判断されることになる。
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