住宅会社向けの月刊誌「日経ホームビルダー」10月号では、木材研究の最前線とプロが抱く木材の不満を取材した。第3回は、内部割れを防ぐ乾燥材（KD材）のつくり方と、KD材の品質の見分け方だ。

「内部割れを防ぐ乾燥方法は？」

　KD材の内部割れは、乾燥する温度が高過ぎたり、時間が長過ぎたりすることで生じやすくなる。

　そのためスギの製材を乾燥する場合、「高温セット」と呼ぶ初期の乾燥工程を120℃で24時間以内とし、その後は90℃程度に温度を下げて乾燥する方法を、森林総合研究所などが推奨している。　

　しかし、これを守るだけでは内部割れを完全に防ぐことはできない。「例えば高温セット後のスケジュールが不適切で、内部割れを招くこともある」と、長野県林業総合センター木材部長の吉田孝久さんは話す。

　さらに、材の個体差や重さ、樹種、使う乾燥機、気候などに応じた調整も現場で必要になる。乾燥によって、材色が黒っぽくなることも嫌がられる。

住宅会社向けの月刊誌「日経ホームビルダー」10月号では、木材研究の最前線とプロが抱く木材の不満を取材した。第3回は、内部割れを防ぐ乾燥材（KD材）のつくり方と、KD材の品質の見分け方だ。

「内部割れを防ぐ乾燥方法は？」

　KD材の内部割れは、乾燥する温度が高過ぎたり、時間が長過ぎたりすることで生じやすくなる。

　そのためスギの製材を乾燥する場合、「高温セット」と呼ぶ初期の乾燥工程を120℃で24時間以内とし、その後は90℃程度に温度を下げて乾燥する方法を、森林総合研究所などが推奨している。　

　しかし、これを守るだけでは内部割れを完全に防ぐことはできない。「例えば高温セット後のスケジュールが不適切で、内部割れを招くこともある」と、長野県林業総合センター木材部長の吉田孝久さんは話す。

　さらに、材の個体差や重さ、樹種、使う乾燥機、気候などに応じた調整も現場で必要になる。乾燥によって、材色が黒っぽくなることも嫌がられる。

高温セット後に違いが

　国産材の大手製材工場である協和木材（福島県塙町）が、内部割れを防ぐ方法の一つとして取り入れているのが、中温減圧乾燥機だ。

 　減圧した状態では水の沸点が下がる。それを利用して、低い温度で木材が含む水の蒸発を促す原理だ。低い温度でも早く乾燥するという。

 「これを高温セット後に採用することで、乾燥温度を下げて、時間も大幅に短縮した。天然乾燥に近い色合いがポイントだ」と社長の佐川広興さんは話す。内部割れの発生率を抑えるため、含水率を20％程度とする。

（写真：日経ホームビルダー）

　大分県農林水産研究指導センター林業研究部は、高温セット後を天然乾燥とする「大分方式」で、内部割れと材色変化を抑えるようにしている。大分県内の製材工場19社が、この方法を自社製品の一部に導入している。　 　地元の製材工場から天然乾燥の表面割れをなくしたいと相談を持ち込まれたのが、開発を始めたきっかけだ。「生産量は増えており、地元だけでなく県外からも注文が来ている」と同県農林水産部主幹の神鳥浩明さんは話す。

（写真：日経ホームビルダー）

ベイマツのKD材をメーンに扱う国内最大の中国木材（呉市）も、ベイマツならではの内部割れ対策に励む。　「過去にさまざまな乾燥機を試し、120℃で乾燥していた時期もあるが、ここ数年は65～85℃の中温蒸気乾燥機で15日くらいを標準としている」と同社社長の堀川保幸さんは話す。

（写真：日経ホームビルダー）

（資料：日経ホームビルダー）

 

KD材の品質の良しあしはどう見分けるか？」
 　材の品質を知る一つの手掛かりはJAS材かどうかだ。しかし実際には、JAS製材の生産量は市場に流通する製材のわずか2割程度と言われる。JAS製材に頼るのは難しい。

 JAS材以外で品質基準の手掛かりとなるのは、「地域認証」と「格付け表示」だ。地域認証とは、都道府県などが地元の木材を普及させるために始めた仕組みで、建て主に建材購入費を補助するケースが多い。

 　地元で生産した製品をすべて対象にするものから、独自の品質基準を設けて対象品を限定するものまで、さまざまだ。　

 　例えば、長野県産材を扱う信州木材認証製品センターは、JAS同等の基準を設け、認定工場への毎年の立ち入り調査と、3カ月ごとの自主検査の報告を求める。

先に取り上げた大分方式の乾燥材は、大分県が定めた品質管理基準に基づき認定工場が製造する仕組みだ。「内部割れがない」、「カラーチャートで材色を確認する」、「4材面に丸みがない」など、JASより厳しい品質基準を盛り込む。　他方、格付け表示とは、材に印字されている「特等」「一等上」などのこと。製材はどんなに製造管理を徹底しても、木の個体差による品質のばらつきが出てしまう。そのため、どの製材工場も材を格付けし、価格を変えて出荷する。格付けの名称や基準は製材工場によって異なるので、確認が必要だ。

　木にこだわる青木工務店（神奈川県大和市）会長の青木宏之さんが心掛けているのは、製材工場やプレカット工場に出向いて自分の目で材を選ぶことだ。「材の選定を入手先任せにしていては、品質を見る目が養われない」と話す。

　工場で製造管理体制を確かめることも重要だ。例えば含水率は、測定機や測定方法で精度が大きく変わる。

（写真：日経ホームビルダー）

 

（写真：日経ホームビルダー）

※経営事項審査における建設工事の業種判断については、建設業法、「建設業法第2条第1項の別表の上欄に掲げる建設工事の内容（昭和47年3月8日建設省告示第350号）」及び「建設業許可事務ガイドラインについて（平成13年4月3日国土交通省通知国総建第97条）」に基づき行っています。

　発注者から、土木工事業・建築工事業の許可が必要であるとして発注された工事であっても、その工事の内容が建設業法に規定する専門工事に該当する場合には、土木一式工事・建築一式工事の完成工事高には認められず、完成工事高の訂正が必要となります。

 　また、検査、調査、部品交換、剪定、清掃等については、通常、建設工事とは認められず、完成工事高に計上できません。

日本建設業団体連合会（日建連、野村哲也会長）が本年度に創設した「建設技能者のゆとり創出月間」が１日スタートする。日建連は、建設技能者の人材確保・育成につなげていくことを目的に、土日曜の現場閉所や快適職場認定の促進に取り組んでおり、こうした活動を一層強化するため、毎年１０月を同月間としてキャンペーンを展開する。今回は３０日の土曜を日建連会員企業共通の「統一土曜閉所日」と設定し、一斉閉所の実施を会員に呼び掛ける。さらに、優れた快適職場の取り組みを表彰する制度も設ける。日建連は、同月間のポスターなどを通じて広くＰＲしていく。
　日建連は、昨年４月に発表した「建設技能者の人材確保・育成に関する提言」の実現に向けた取り組みの一つとして、「日曜全閉所および土曜５０％閉所」や「快適職場認定の１００％取得」を目指して活動を進めている。しかし、日建連の調査（今年４月時点）では、日曜日の全閉所は全体の８５・４％、土曜を２日以上閉所した作業所は２３・４％にとどまっている。
　キャンペーンを展開することで、閉所促進などをより強力に進め、建設技能者の労働時間・環境の改善へとつなげる考え。会員企業に対しては、加藤久郎労働生産システム委員長名で協力を求める文書を発送した。