スレート板が重なり合ったすき間に土ぼこりがたまっていた。毛細管現象で雨水を吸い込んだような水の跡が見られる（写真：カメイアクア総合）

　上の写真は、谷付近のスレート板が割れた部分などから雨水が浸入して雨漏りした事例だ。アンテナの取り付け工事などで、屋根に関する専門知識を持たない人が、誤って屋根材を踏んで割ってしまうケースは後を絶たない。

 　修理を担当した雨漏り調査・補修の専門会社のカメイアクア総合（東京都町田市）の亀井秀一さんは、スレート板をはがして現れた土ぼこりを示し、「これも雨水を呼び込む原因」と指摘する。スレート板の場合、屋根材を重ね合わせてできたすき間に土ぼこりがたまると、屋根材同士のすき間が狭くなり、毛細管現象が起こりやすい。瓦の場合は、落ち葉などがつまって同様の現象が起きる。屋根材が割れたのと同じように、下ぶき材に雨水が流れる状況をつくり出す。

 　「以前は考えられなかったが、最近のゲリラ豪雨のような急激な雨では、谷の下側に集まった雨水が屋根にあふれる可能性もゼロとは言い切れない」と亀井さん。異常な雨の後は注意して点検したい。

屋根材をはがすと砂の土手が出現

 

上はスレート屋根のけらば事例。屋根材をはがすと、砂が土手のように盛り上がっていた。その横には、水がたまった跡があった。中は野地板が腐っていた事例。屋根材を取り除いたところ、野地板がぼろぼろに崩れていた。下は和瓦の屋根のけらば部分。けらばは腐っていなかったものの、砂ぼこりが入り込み、雨水がたまった跡があった（写真：エバー）

 　けらばは妻側の端部であるため、敷地周辺からの砂ぼこりが吹き込みやすい。長年の間に砂が積もり、土手のようになることで、流れ落ちるはずの雨水が下ぶき材の表面にとどまってしまう。けらばにたまった水は、下ぶき材のくぎ穴などから屋根内部に浸入し、野地板を腐らせる。上の写真は、けらばの部分が雨水などによって傷んだ事例だ。砂ぼこりが多い地域では、短期間でもけらばがこのような状態になる可能性がある。

 　「スレート屋根は屋根材と下ぶき材の間隔が狭いため、少量の砂でも水がたまりやすい。一方、和瓦のように屋根材の下に空間がある場合は、ほこりが入りやすいほか、鳥が巣をつくることもしばしばある。鳥が持ち込んだ枯れ葉などが土手となり、雨水が屋根面に滞留する。屋根材の種類にかかわらず、ほこりがたまったときの排水路を確保しておくべきだ」と屋根や外装の専門工事を手掛けるエバー（東京都品川区）の社長である江原正也さんは指摘する。

屋根材の裏まで雨水が浸入

   

スレート板をはがすと、下からは大量の土ぼこりがでてきた。土手のように雨水をせき止めていたようだ。スレート板が割れた部分から浸入した雨水は野地板に至り、小屋裏へと流れた。この建物の場合、天井に断熱材を設けていなかったため、雨水は天井にシミとなって現れた（写真：カメイアクア総合）

　上の写真は屋根に設備機器を設置する際に起こりがちなトラブル事例だ。この建物は以前、太陽熱温水器を屋根に設置していたが、その設置台の足を留め付ける際に屋根材が割れてしまい、そこから雨水が浸入していた。

　スレート板をはがすと、写真のように土などがたまっていた。土ぼこりは、スレート板の重なり合ったすき間から入り込んだようだが量が多く、スレート板の裏側に土手のように盛り上がっていたという。ちょうどこの場所に、割れた穴から浸入した雨水が滞留し、屋根材を留め付けたくぎ穴などから野地板に染み出したと考えられる。小屋裏から該当場所を見上げると、雨水が滞留していた個所を中心に、シミが広がっていた。

トステムは10月28日、住宅建材向けにホコリを寄せ付けない新機能「ダストバリア」を開発したと発表した。静電気の帯電を防ぐ機能を持った樹脂を使用するもので、まず防音・断熱内窓に採用して11月から順次発売する。

　樹脂（プラスチック）製品は、静電気の帯電でホコリを引き寄せてしまうため、ホコリやゴミが付きやすく、手入れが面倒になる。ダストバリアは、帯電を防ぐ素材を練りこんだ樹脂を使って、内窓などにホコリを付着しにくくするもので、業界初の技術という。特許出願中。

「ダストバリア」の仕組み（資料：トステム）

　採用第一弾として、樹脂製内窓「インプラス」をダストバリア仕様にして発売した。インプラスは既存の窓の内側に取り付ける防音・断熱内窓。新仕様はサッシ（枠）部分に新素材の樹脂を使うことで、ホコリの付着を抑え、普段の手入れを楽にする。

 　併せてインプラスのデザインを一新し、表面のツヤを抑えたマット調梨地仕上げとした。まず複層ガラス仕様の引き違い窓3色をモデルチェンジし、来春までに全機種を新仕様にする。

「インプラス」の施工例（写真：トステム）

　価格帯はこれまでと同程度に据え置く。参考価格は、幅1200×高さ1100mmの引き違い窓が5万4600円、幅1690×高さ1830mmが11万1300円（税込み、取り付け費・運賃など別）。

国土交通省が、０９年度に発注された同省直轄工事（８地方整備局の契約分）と４７都道府県工事の平均落札率（速報値）をまとめたところ、都道府県発注工事の平均落札率は前年度より１・２ポイント高い８９・４％となり、少なくとも８年ぶりに上昇したことが明らかになった。ダンピング受注の防止と工事品質の確保を図るため、国交省が地方自治体に対し、低入札価格調査制度の調査基準価格の引き上げなどを要請してきたことが効果を上げたとみられる。
　都道府県発注工事の平均落札率の推移をみると、建設投資が６０兆円を割り込んだ０２年度の時点ではまだ９４・７％の水準にあったが、その後の投資額の急減に従って０３年度からは毎年度、数値が少しずつ低下。０７年度には８８・５％と９０％を割り込み、０８年度も引き続き８８・２％と落ち込んでいた。
　国交省はここ数年、数少ない工事の受注をめぐって行き過ぎた価格競争がまん延するのを防ぐため、ダンピング対策を実施。昨年度は都道府県に対し、中央公共工事契約制度運用連絡協議会（中央公契連）が改正した低入札価格調査の基準額モデルを参考に、地域の実情に応じて調査基準価格や最低制限価格を設定するよう求めていた。こうした要請を受け、北海道、鹿児島、栃木、神奈川、新潟、佐賀、長崎、宮崎、沖縄、福島、和歌山の１１道県が最低制限価格を中央公契連モデルより高い水準に設定。これらが都道府県発注工事の平均落札率上昇に貢献したようだ。
　国交省直轄工事の平均落札率も、０９年度は前年度比０・３ポイント高い９０・３％と３年連続で上昇した。同省は、調査基準価格を下回る入札を対象とした特別重点調査制度や、施工体制確認型総合評価落札方式の導入などを柱とする「緊急公共工事品質確保対策」を０６年度に打ち出して以降、２度の調査基準価格引き上げなどを実施。これらの対策の効果が落札率の上昇に表れているとみられる。ただ、同省直轄、都道府県発注工事とも、落札率は上昇傾向にある一方で、調査基準価格に近いラインを狙う応札が増える傾向にあり、受注競争は一段と激しさを増しているとの見方も出ている。