日本で生まれた技術である光触媒。この技術を建物に採用する機会が増えています。その名の通り、光を受けると触媒として作用する技術で、一般には酸化チタンを用います。

　光触媒は、2つの特徴を有しています。一つは、超親水性です。酸化チタンに光が当たると、表面の親水性が非常に高まります。通常は、水滴として表面に付着する水が、光触媒を施した面で膜のように薄く広がるのです。

●超親水性現象の原理

酸化チタンに紫外線が当たると、表面に親水基が生じ、水が膜のように広がります。ガラスの曇り防止やほこりなどの汚れの付着を防ぐ効果を期待できます。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の資料に基づき日経アーキテクチュアが作成

　その結果、ほこりや汚れと建材の表面との間に水が入り込み、汚れを浮かび上がらせることができます。そのため、雨水などで汚れは簡単に洗い流されることになります。  

　外壁面などに用いる建材に光触媒のコーティングを施して、清掃の手間を軽減する事例は、既に珍しいことではなくなってきました。

省エネツールにも使える

 　超親水性の作用を、夏季を中心とした室内温熱環境の改善に役立てようとした事例もあります。横浜市水道局のショールームにおける取り組みです。

 　ショールームのガラスのカーテンウオール表面に光触媒をコーティングして、そこに散水。膜のように広がった水が気化する際に生じる冷却効果を期待しました。散水量は幅1m当たり200～400mlで、雨水を循環させました。

横浜市水道局のショールームのガラスカーテンウオールに光触媒をコーティングし、そこに水を散水しました。写真は水がガラス表面を伝わって流れる様子（写真：NEDO）

　実際にこのシステムを使って気温や湿度の条件が近い日同士で効果を比較してみたところ、散水した方は2度ほど室温が下がっていることが分かりました。 ●散水の効果

散水の有無による室温の違い。気温や湿度の条件が近い日を比べています（資料：NEDO）

　また、ガラスを冷やすことによって、外部への輻射熱の低減も図れます。そのため、ヒートアイランドの抑止効果を期待できます。

化学物質対策としての内装利用も

　もう一つの特徴は、有害化学物質などの分解作用です。光触媒として酸化チタンをコーティングした部分に太陽光などを照射すると、表面に強い酸化作用が生じます。その結果、有害化学物質などが分解されるのです。

●有害化学物質を分解する原理

酸化チタンに紫外線が当たると電子と正孔が生じます。ここに空気中の酸素や水分が反応することで、活性酸素と水酸ラジカルが発生します。これらの物質は強い酸化作用を促すので、有害化学物質などの分解が可能です。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の資料に基づき日経アーキテクチュアが作成

　この作用を利用した建材や技術開発も進んでいます。例えば、シックハウスの原因物質の一つであるホルムアルデヒドなどの有害化学物質を除去する内装材が、既に実用化されています。 　道路周辺の建物の壁や道路の付帯構造物で利用すれば、窒素酸化物などの分解効果による大気汚染防止も期待できます。

新型インフルエンザ対策の秘策 

　近年、話題となっている新型インフルエンザなどへの対応策として光触媒を利用しようとする動きもあります。

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2009年、新千歳空港で光触媒を用いて、インフルエンザなど感染症の原因となるウイルスを不活性化する技術の実証試験を始めました。

　空気清浄機や空調機に光触媒の技術を組み込んで、その効果を検証しています。この技術は、実験室の段階ではウイルスの不活性化を確認していたものの、実空間での確認がまだ不十分でした。

　東日本大震災の被災地に設けられた避難所のなかには、衛生上の問題からインフルエンザが発生したケースも報じられています。実空間での有効性が確認でき、実用化が図られれば、今後、こうした問題を防ぐ方策として活用できるでしょう。

　光触媒を構成する主要な材料である酸化チタンは、紫外線に作用します。そのため、これまでの光触媒の利用場所は、屋外が主流でした。近年、可視光線に反応する光触媒の開発も進んでいます。実用化の軌道に乗れば、殺菌作用などでニーズが高い屋内での活用も進むかもしれません。

大阪市港区の海遊館では、水槽の前で寝袋を使って宿泊し、普段は見ることができない夜から朝にかけての生き物たちの様子を観察する「海遊館おとまりスクール」を開催します。開催日は、平成23年5月14日(土)から6月26日(日)までの土曜日から日曜日にかけての1泊2日で、計7回実施します。今回これに参加する小・中学生とその保護者、各回40名、合計280名を募集します。応募の締め切りは5月実施分については4月18日(月)、6月実施分については5月9日（月）で、いずれも当日消印有効です。
　また、「海遊館おとまりスクール」の年間スケジュールが決まりましたので、お知らせします。

　「海遊館おとまりスクール」1日目は、飼育係員と一緒に、閉館後の静まりかえった夜の海遊館を探検気分で見学します。館内では、ラッコが水面で寝る様子、ペンギンの変わった寝姿、ジンベエザメやイワシなどの回遊魚の夜の様子などをご覧いただきます。また、昼間は聞くことが難しいカマイルカの鳴き声が聞こえることもあります。夜の海遊館を楽しんだ後は、ジンベエザメやイトマキエイが泳ぐ「太平洋」水槽、カマイルカが泳ぐ「タスマン海」水槽、カタクチイワシの群れが回遊する「チリの岩礁地帯」水槽など、海遊館6階から5階にかけての各水槽の前で、寝袋を使い就寝します。2日目は、隣接する「ホテルシーガル てんぽーざん大阪」で朝食の後、開館前の海遊館に戻り、飼育係員が行う開館作業の様子や「太平洋」水槽を真上から見学します。

　「海遊館おとまりスクール」は、平成9年4月に初めて実施して以来、これまでに133回実施しており、海遊館でも人気が高いイベントのひとつです。海遊館では、昼間は見ることのできない夜の生き物たちの様子を観察しながら、普段の生活とは違ったひとときをお過ごしいただければと考えています。

【平成23年度各種「海遊館おとまりスクール」の年間スケジュールについて】

　海遊館では、平成9年4月よりおとまりスクールを実施しています。海遊館の水槽前で就寝し、夜から朝にかけての生き物の様子をご覧いただくことにより、より生き物に興味をもっていただくことを目的として開催しています。平成23年度の年間スケジュールは以下のとおりです。

※都合により変更または中止する場合があります。
※申込方法や応募締切、参加人数など詳細は後日お知らせします。

 「海遊館おとまりスクール」

対象：小・中学生とその保護者（1組につき、5名まで）

開催日：平成23年9月、11月の土曜日、日曜日にかけての1泊2日（計8回）

応募締切： 9月実施分　平成23年8月上旬
　　　　　　 11月実施分　平成23年10月上旬

「こどもとおとまり」

対象：4・5歳のこどもを含む家族とその保護者（1組につき、4名まで）
※4歳未満は参加できません

開催日：平成23年　7月 2日（土）～ 3日（日）、 9日（土）～10日（日）、10月15日（土）～16日（日）、22日（土）～23日（日）、29日（土）～30日（日）の1泊2日（計5回）

応募締切： 7月実施分　平成23年6月上旬
　 　　　　　10月実施分　平成23年9月中旬

「女性限定おとまり」

対象：18歳以上の女性　（1組につき、4名まで）

開催日：平成23年10月1日（土）～  2日（日）、8日（土）～9日（日）の1泊2日（計2回）

応募締切：平成23年8月下旬

「グループでおとまり」

対象：小学生以上で5名以上の保護者を含む20～30名の団体 （30名まで）

開催日：平成24年3月  3日（土）～ 4日（日）、10日（土）～11日（日）の1泊2日（計2回）

応募締切：平成24年2月上旬

東日本大震災に対する国の政策支援が相次ぐ中、被災地域の地方建設業の一部から、資金繰りが急速に悪化していると悲鳴が出始めている。国土交通省は被災地の工事一時中止に伴い、出来高払いの支払い手続き簡素化を打ち出したほか、金融庁も金融機関の融資先企業の評価について被災前評価を認めるなど、被災地企業への資金繰り支援に乗り出していた。ただ出来高部分払いの担当者も災害対応業務に追われているのが実態と見られ、ある地方業界関係者は「震災直後はガソリンがなくて動けなかった。いまは実弾（資金）がなくて動けない」と現状を打ち明ける。
　今回の震災を受け、国交省は東北地方整備局が被災前に発注した工事の原則一時中止と同局発注工事以外についても、応急復旧に協力するために必要な場合に工事の一時中止を可能にするとともに、被災した施工中の出来高払いや、不可抗力による損害確認・支払いなどを円滑に行う手続き簡素化措置を決めた。
　被災した地方建設業にとって、国交省対応によって、出来高払いが資金繰り緩和に役立つはずだった。
　しかし被災地のある地方建設業は、「出来高払いができると言っているが、現実は肝心の担当者（出来高確認する発注者）が災害対応で不在。いまの状況では、（地元建設業は）災害で倒産するか、仕事をして倒産するかどちらかだ」と急速に資金繰りが悪化している現実を説明する。
　菅直人首相は1日の会見で、「雇用については、まずはがれきの処理など、それぞれの自治体で生じる作業について、場合によっては雇用という形で協力してもらい、産業基盤を確立させる。そうした中で、新たな雇用あるいは旧来の雇用を回復することが極めて重要だ」と断言、応急・本格復旧での地元企業の役割を強調した。
　中小企業の大震災による影響については中小企業庁が、「資金繰りに直ちに影響が生じる懸念がある」「業績悪化などの間接的な影響を受ける企業も、金融面でさまざまな資金不足が生じる」などの課題を指摘。
　金融庁も、金融機関に対する検査・監督で特例措置と運用の明確化を打ち出すことで事実上、被災企業などに対する金融機関の貸出額枠が縮小することを防ぐ側面支援策を表明していた。
　こうした被災地企業に対する国の政策支援、さらには菅首相による地元企業の役割を重視した復旧作業による雇用回復による産業基盤確立方針は、被災企業にとって今後の地域・企業再生への期待感になっていることは確実。
　ただ災害対応に行政も追われている中で、「こんなこと（現実には出来高払いが難しいこと）を役所に言うと、誰がそんなことを言っているんだと、業者いじめにあってしまう」と、目先では実際に資金繰りが悪化している企業の声が上げにくい現状があるのもまた事実だ。