型枠大工の高齢化と若年者の減少が一段と進んでいる状況が、日本建設大工工事業協会（三野輪賢二会長）がまとめた２０１３年度型枠大工工事雇用実態調査で明らかになった。調査における型枠大工の年齢構成をみると、５５歳以上が前年調査の３３％から３５％に２ポイント上昇し、逆に２９歳以下は１３％から１２％に１ポイント低下している。中でも１５－１９歳の減少幅が大きく、若年者の雇用が進んでいない実態が浮き彫りになっている。
工事単価と技能工の賃金の上昇も、昨年までの西低東高から打って変わり、全国的に進んでいる。ただ、上昇率については地域差が大きい。東北地域では宮城県の上昇率が他県を大きく上回っている。
社会保険等の加入状況は、北陸地域が最も高く、３大都市圏が低い。また、型枠大工に比べ、型枠解体工の加入率の低さが目立つ。調査によると、健康保険加入を確認できる解体工は５７％に過ぎず、４３％が確認できない状況で、未加入・無保険の可能性がある。厚生年金は加入が６％しかなく、国民年金加入者とあわせても３２％にとどまる。つまり、７割近い解体工が無年金の可能性があるということだ。
これは、型枠解体工が複数の現場を兼務する職種であるため、加入を徹底しにくい雇用環境にあることも影響しているとみられる。こうした型枠解体工の保険加入をどう促進していくかが、今後の大きな課題になると言える。
三野輪会長は「工事量が増え、作業員不足が一気に露見した。５５歳以上が三十数％と年齢構成のバランスが悪いことも影響している。賃金は公共工事設計労務単価のアップの影響もあり、上昇しているが、満足できる状態には至っていない」と話す。
また、社会保険未加入問題については、「いま加入して大丈夫なのか、１０年未満はどうなるのか、適用除外などアバウトな部分があり、多くの人がいまだに不安に思っている。また、満足できる支給がされていないのが実情だ。あと３年４カ月という限られた時間の中で、標準見積書を提出・活用するなど、強く訴えていくことが必要だ」と強調。
今後の社会保険加入促進には「国土交通省に地方自治体へ標準見積書の活用を促してもらうことが必要」と指摘するとともに、福利厚生費の別枠計上と制度化を強く求めていく考えだ。